会社を知る
社長メッセージ
ものづくりの精神で
新しい価値を創造する
新しい価値を創造する
山田化学工業株式会社
代表取締役社長 山田充孝
代表取締役社長 山田充孝
創業79年。変化を恐れず、時代のニーズに応えてきた
山田化学工業は、創業79年を数える化学メーカーです。その原点は、日本初の「イオン交換樹脂」の工業的生産にはじまり、戦後は社会を彩る「繊維用染料」、次いでコンピューターの普及とともに情報記録材料（感熱・感圧紙）、記録媒体（CD-R、DVD-R）に使用される「機能性色素」を提供してきました。光や熱の作用によって機能を発現する「機能性色素」は、光学材料などのエレクトロニクス製品に使用されています。私たちは有機合成技術を基盤に、変化を恐れず、いつの時代もその時々のニーズに合わせた製品を提供し、社会に貢献してきました。現在は培った技術をもとに自社製品を開発し、そこで得られた量産技術を受託製造にも展開するなど、顧客のニーズに日々対応しています。自社製品の開発と受託製造は、山田化学工業の基盤技術です。
我々の製品は、一般消費者の目に見える形をしていません。しかし最先端の技術を支えるために、欠かせないものであることは間違いありません。そういった領域でものを作り、社会に貢献している。我々は自分たちを、いわば社会の名バイプレーヤーと位置付けています。これこそが山田化学工業の特徴であり、我々が社会に対して役割を果たせるところなのです。
我々の製品は、一般消費者の目に見える形をしていません。しかし最先端の技術を支えるために、欠かせないものであることは間違いありません。そういった領域でものを作り、社会に貢献している。我々は自分たちを、いわば社会の名バイプレーヤーと位置付けています。これこそが山田化学工業の特徴であり、我々が社会に対して役割を果たせるところなのです。
企業精神の根底に流れるのは、社是である「和敬」の精神
そんな山田化学工業の根底に流れるのは、社是である「和敬」の精神です。「和」は人と仲良く睦み合い、「敬」は相手を敬うことを意味します。これは我々の経営理念のなかでもっとも上位に位置するもので、基本原則でもあります。現代社会は、価値観が多様化しています。そのなかで個性を持った社員ひとりひとりが、和敬の精神を実践して組織の中で共に働き、社会に貢献していくことを宣言しているのです。
「和敬」の精神を絶えず持ち続け、今後も社会貢献をし続けることが、山田化学工業のあるべき姿だと考えています。
膨大な量のチャレンジを積み重ね、今後もつねに挑戦を続ける
いま世界は、とてつもないスピードで変化を遂げています。そういった情勢にあるなかでも、機能性色素をはじめ、山田化学工業の製品への関心は高く、国内外のお客様から引き合いを頂いております。お客様が求めるもの、社会が必要とするものは無数にあり、そのひとつひとつに真摯に向き合ってきたことで、高い信頼と評価を頂戴できているのだと思います。お客様や社会から必要とされなければ、私たちには存在意義がありません。お客様が変化を求めるのであれば、それに柔軟に対応していかないと、我々の存在は意味を成さない。社会や顧客に求められる存在であり続けるためには、変わることは当たり前なのです。創業から現在に至るまでにも膨大な量のチャレンジがありました。
物資が不足する戦時下に創業し、逆境にあっても新しいことに挑み続けてきました。山田化学工業が今日のポジションを確立できたのも、創業当時からのものづくりへの深いこだわりが息づいているからと言えます。また社内には個を尊重し、チャンレンジする人をみんなで支えて応援する文化のようなものが、伝統的に根付いています。会社全体も個人も、つねに挑戦を続ける。そのような企業風土が、山田化学工業にはあるのです。
物資が不足する戦時下に創業し、逆境にあっても新しいことに挑み続けてきました。山田化学工業が今日のポジションを確立できたのも、創業当時からのものづくりへの深いこだわりが息づいているからと言えます。また社内には個を尊重し、チャンレンジする人をみんなで支えて応援する文化のようなものが、伝統的に根付いています。会社全体も個人も、つねに挑戦を続ける。そのような企業風土が、山田化学工業にはあるのです。
自分で考え、自分で行動できる──それが求める人材像
産業や社会の構造が変わり、求められるものが加速度的に変化しています。過去に通用した必勝の方程式がまったく通用しない今の世の中でも、企業として成果を出さないといけません。ならば、どうしていくべきか。私は想像力豊かに、自分の頭で解決策を考えていくことが必要だと考えています。山田化学工業の社員育成方針は、自律的、自発的な人材の育成を目指すことです。だれかの命令だけでしか動けないのではなく、自発的な行動で目的達成のための課題を見つけて、自分自身を律して行動し、自分の頭で考えて結論を出せる。そういった方と、いっしょに働きたいと思っています。
そのような人間同士がともに働くと、互いに考え、刺激を与え合う関係になれるはず。これはまさに、化学反応と同じです。化学反応は適切な環境下、条件下に置けば、反応が進んで化合物が自発的に反応し、まったく新しいものができる。それは企業も、人も同じなのです。異なる個性を持った社員が刺激し合うことで、大きな価値のあるものを作り上げていく。これが有機合成化学に基盤を置く山田化学工業の、組織としてあるべき姿なのです。
これから、ともに働いてくださる皆様へ──
山田化学工業は組織が小さいゆえ、必然的にひとりあたりに求められる職責が広くなります。そのため若いころから活動のフィールドが広くあることが特性で、ひとつの業務に収まらず、様々なことが経験できます。業務間の線引きにルールはありますが、超えてはいけない一線を杓子定規には判断しません。我々は杓子定規に線を引かないと、崩壊するようなレベルの組織ではありません。各個人がやりたいと意欲を見せれば、積極的にそれを認める企業文化があります。これはやりがいと同時に、ひとりひとりが成長できる機会につながるのではと考えています。
自ら考えて行動し、課題を見つけ、問題解決に向けてチャレンジできる人。そのための努力を惜しまない人。山田化学工業は、このような人材を求めます。有機合成は、トライ＆エラーの繰り返しでもあります。あきらめず壁を乗り越えたときに、ものづくりの醍醐味を肌で味わい、大きな喜びと成長が実感できます。創業100年に向け、私たちといっしょに新たなものづくりにチャレンジしてくださる皆様を、心よりお待ちしています。
データで見る山田化学工業
創業
1944年
1944年
創業79年を迎えました。ものづくりを通じて、いつの時代も社会に貢献する。山田化学工業はこれからも挑戦しつづけます。
売上
24億
24億
2023年3月期の売上高は24億円。付加価値の高い製品開発に取り組み、さらなる成長を目指します。（2023年3月決算）
売上高研究開発費比率
7.45%
7.45%
売上高に占める研究開発費の比率です。中小企業の中でも、その比率は大きく、新規製品開発に注力しています。（2023年3月期）
特許発明者現役社員数
29人
29人
特許発明者になったことのある現役社員数は、全社員のうちの3割近くにのぼります。（2023年度末時点）
開発試作品数
126件
126件
近年、開発に注力してきた機能性色素の売上は50％を超え、試作品数も多く、今後のさらなる成長が期待されます。
（2023年3月期）
平均勤続年数
24年
24年
管理部門、製造部門では、多くの女性が活躍しています（女性管理職比率11.5％）。
男女ともに勤続年数が長く、安心して働ける職場です。
※組織構成比
製造部門（製造、生産技術）、開発部門（開発）、管理部門（品質保証、購買、総務）社員数104人
（2024年4月現在）
男女ともに勤続年数が長く、安心して働ける職場です。
※組織構成比
製造部門（製造、生産技術）、開発部門（開発）、管理部門（品質保証、購買、総務）社員数104人
（2024年4月現在）
平均有休取得日数
11日/年
11日/年
有給休暇は、初年度10日、最高20日。平均有給休暇取得日数は、開発部門11日、製造部門11日、管理部門13日でした。
（2022年度）
平均残業時間
10時間/月
10時間/月
組織別の平均残業時間は、開発部門20時間、製造部門7時間、管理部門15時間でした。
（2023年度）
離職率
0％
0％
入社3年未満の新卒社員の平均離職率は30％を超えると言われています。
（2024年4月時点）
資格取得
生産活動に必要とされる資格は、環境、化学、電気、設備分野において30種類以上になります。社員の安全や環境に対する意識の向上、業務への理解を深めるうえで、資格取得へのチャレンジは貴重な機会であると考えます。
山田化学工業では、資格取得支援制度が充実しており、試験費用の補助や技能講習への積極的参加（就業扱い）など、社員のキャリアアップに貢献しています。
山田化学工業では、資格取得支援制度が充実しており、試験費用の補助や技能講習への積極的参加（就業扱い）など、社員のキャリアアップに貢献しています。
法的資格（一部抜粋）
- 公害防止管理者(ダイオキシン、水質、大気)
- 電気主任技術者(第3種)
- 電気工事士
- 消防設備士
- 作業環境測定士(特定化学物質、有機溶剤)
- 高圧ガス製造保安責任者
保有資格ランキング
| 有機溶剤作業主任者 | 88% |
| 特化物作業主任者 | 86% |
| 危険物取扱者（乙種第4類以上） | 84% |
| フォークリフト運転技能講習 | 63% |
| 玉掛け技能講習 | 54% |
| ガス溶接技能講習 | 34% |
| クレーン運転特別教育 | 34% |
| アーク溶接特別教育 | 31% |
※全社員に対する資格保有社員の比率。
法的資格および技能講習による取得資格を含む(2024年4月)
